HOME > 活動報告 - イベントなど > (開催報告)第67回定例朝食会「2018年の新たなビジョン」(2018年1月11日)

日本医療政策機構-活動報告

  • イベントなど
  • 調査・提言
  • インタビュー
  • 講演・記事・報道
  • その他
  •  

(開催報告)第67回定例朝食会「2018年の新たなビジョン」(2018年1月11日)

開催日2018-01-11

(開催報告)第67回定例朝食会「2018年の新たなビジョン」(2018年1月11日)




今回の朝食会は、毎年恒例となっている当機構代表理事 黒川 清による「New Vision of 2018」として以下をテーマに、さまざまなトピックについて会場の皆さまと議論しました。

 

※当日配布した、黒川による「世界のエリートが読んでいる本」のリストは、右よりダウンロードください。

■日本の研究者教育の実態
日本の論文数は10年前にはアメリカに次いで2位だったが、この10年で激減した。論文の引用数も世界的に見て減少している。この原因はどこにあるのか。日本は産業のみならず、教育においても縦割社会であり、能力だけでなく人間関係でポジションが決まる社会である。2017年は「忖度」という言葉が流行したが、日本社会には長年において培われてきた忖度文化があり、急に出てきた言葉ではないことが、一番の問題だろう。世界では、PhDは独立した研究者としてのスタートラインであるが、日本においては、PhD取得後でも教授の研究をサポートする立場にいることが多い。だから研究者が育たない。本来PhDを取得した研究者は、独立した個人として、次世代を切り開く役割を担うべきである。
また、日本のサイエンスの凋落の原因は科学技術研究予算が他国に比べて少ないからだという人がいる。しかし、研究者1人当たりの公的研究費を見ると、イギリスは日本より少ない。確かにアメリカの研究費は多いが、Principal investigator(PI;「研究代表者」または「研究責任者」)等研究者の賃金も含まれているため、日本でいう「研究費」の解釈が異なることに注意が必要である。この事実が指す意味は何か。教育者は、この現実をよく考えて「次の世代を育てる教育」について考えていく必要がある。

■次世代を変える教育とは
日本では文系と理系が初めから分かれて入学するが、実はケンブリッジ大学や、オックスフォード大学などの世界のトップ大学には、そもそもこの概念がない。さらに、学生への教育体制の手厚さも異なる。例えばケンブリッジ大学のチュータリング制度では、2人の学生に1人のチューターがつき、毎週、課題本が指定され、エッセイを書いたり、プレゼンをしたり、時には議論をしたりする。一方で日本の場合はそのような議論がなされていない。

■なぜチャレンジが必要なのか
今後、テクノロジーが進むと、2045年にはシンギュラリティ(技術的特異点)の世界になると言われている。シンギュラリティとは、テクノロジーが人間の脳の機能を凌駕するであろうといわれているポイントである。いずれ技術は人を超える。だからこそ人は人にしかできないことにチャレンジしていかなければいけない。
若いうちは失敗しながらでも、少しずつ進むことが重要だ。2歩出ていれば、失敗して1歩下がったとしても、少なくとも1歩は前進しているのだ。失敗したことを繰り返さなければいい。そうして経験を積み上げていけばよい。実体験は成功を生む。
また、若いうちに海外に行き世界を見ることも重要だ。技術が中心の社会を変えるためには、既成概念にとらわれないチャレンジをどんどんしていくべきである。

 
 

ページトップへ

イベントなど一覧に戻る